下野新聞
市内の不登校児童生徒の約半数に学習面、行動面での困難さや発達障害の傾向をうかがわせる特徴があることが、市教育センターがまとめた「2009年度不登校に関する実態調査」で明らかになった。今年3月に市立全小中学校に調査。同センターは、病気や経済的な理由でなく30日以上休んだ児童生徒を不登校と定義している。その中で学習面、行動面で発達の遅れや発達障害の傾向を感じさせる特徴が見られる子どもは、不登校児童の約46%(47人)、不登校生徒の約47%(233人)。また著しい情緒不安定など精神症状が見られたのは不登校児童の約42%(43人)、不登校生徒の約32%(159人)だった。
0 コメント:
コメントを投稿