発達障害データベース化

読売新聞　
大阪大や浜松医科大など５大学は今年度、自閉症や学習障害といった子どもの発達障害に関する医学データを集約し、適切な治療教育の方法を導き出すデータベースの整備を始めた。根拠に基づく療育法を関係施設や学校に提供するのが狙いで、秋頃には運用を始める予定。将来は、家庭のパソコンなどで保護者も利用できる簡易型データベースも作り、障害の早期発見・対処のための情報を盛り込んでいく。ほかに金沢大、福井大、千葉大が参加。いずれも発達障害の研究や療育方法の開発などで実績がある。集約されるデータは、▽遺伝子▽脳画像、脳機能検査▽心理・行動テスト▽臨床診断▽療育方法と効果――などで、約１万４０００人分、５万件以上に上る。